小児治験の参加には治験薬の安全性の提示が重要

治験被験者募集代行業務を展開する株式会社ヒューマンリンク(本社:大阪 代表:赤西 芳樹)で、
2009年12月に10代から70代までの男女1059人に「小児治験に関する意識調査」を行いました。
本調査によると多くの方に治験が認知されており,必要性も理解されている反面、自分の子供に
治験を受けさせるには安全性をどこまで提示出来るかが大事、安全性が不透明な治験は謝礼金や
治療効果があったとしても受けさせたくないという強い意思が伺えました。

小児医薬品に関しての現状は、必要な医薬品の開発がなかなか進んでおらず、既存の医薬品に
ついても小児への用法用量が明確でなく、使用上の注意に「小児への安全性は確立していない」
等の記載が多くみられる状況にあり、小児用医薬品の開発のための治験をもっと活発化しなければ
小児医薬品の充実は進まない。そこで同社では小児治験の知識と意義の啓発を行なっていくために
小児治験に関する一般の方の意識調査を実施しました。
実施は同社が運営する治験情報サイト「治験情報V-NET(https://gogochiken.jp/)」上で行いました。


男女比はほぼ同数で、年齢は20代が25%、30代が39%、40代が21%、地域では関東在住者38%を始め全国から回答がありました。また回答者のうち子供がいる方は全体の61%でした。

まず、治験について本人の治験参加容認度は「治験を受けてもよいと思う」が26%、「条件次第」が
46%と、条件によっては70%以上の方が自身の治験を容認していることが分かり、明確に「治験は
受けたくない」という回答は28%にとどまった。

では、どのような条件であれば治験参加に協力できるのか。条件次第と回答した481人から
調査した結果、63%が安全性の保障を求めていることが分かった。その次に多かった回答が
「ある程度の治験協力費が支払われるなら」で16%を占めた。

さらに、治験は受けたくないと回答した299名の理由は「新薬の安全性が不安だから」が63%と
やはり新薬に対する安全性の不安が治験参加を容認できない大きな理由であることが分かった。

小児治験について「自分の子供に治験を受けさせてもよいか」という質問に対しては約半数の49%の方が「治験は受けさせたくない」という回答で、「治験を受けさせてもよいと思う」については15%にとどまりました。

また、条件次第と回答した36%、384人の方に、どのような条件なら子どもに治験参加させてもよいと
思うのかを回答いただいたところ35%が「疾患等の治療ができるなら」、次に多い回答が、「アレルギー検査などが無料で受けられるなら」で26%という結果になっており、効果測定試験と呼ばれるクスリの用法・用量を調べる試験などについてはまだまだ容認されていないが、治療目的の治験であれば受け入れる意識のある方がある程度いるということが分かりました。

 

また、自由コメント欄にて、治験の認知度の低さや安全性を疑問視する声が多く、調査を実施した
ヒューマンリンクでは「治験」自体をもっと認知していただき、小児治験の必要性と医薬品に関する
安全性とリスクについて明確に伝えていくことで小児治験に関する容認度もより上がっていくのでは
ないかと分析している。